2009年度募集要項 第2期基礎課程・研究課程
※ 2009年度 第2期基礎課程及び，研究過程の実施を決定いたしました．基礎課程に関しては2008年度と同程度のカリキュラムを予定しています．研究過程は現在研究内容検討中です．詳しい講義内容や募集開始時期は，確定後このウェブサイトおよびメルマガにて告知いたします．以下，2008年度の募集要項を掲載しておりますので，ご参照ください．
◎2008年度 第1期基礎課程募集要項
※ 現在募集は終了しております．2009年度募集をお待ちください．受講資格・対象者
現在，デザイン業務に就いている方や，教育者． また職務においてデザインの知識や理解を深めたい方．
講師陣と一緒にデザインについて考え，話し合い，作品を作っていきたい方． 資格・性別・学歴・職歴などの条件は一切問いません．※ 2008年4月19日時点で満21歳未満の方は原則受講はできません． また国籍などは問いませんが日本語のコミュニケーションが取れる方にかぎります．
受講料
受講料は通年で288,000円（税込）です．入学金，入学審査料，テキスト代，会員制料金などは一切必要ありません． また開講後に受講料以外で費用を徴集する事も一切ありません． ※ 講座開始以降のキャンセル，お支払い後の受講料の返還はできません．
受講方法
受講を希望する方は，以下のものを申込書送付先に郵送して下さい．- 学校資料に添付，またはWEBで配布している「受講申込書」
（申込書PDFをダウンロード） - ポートフォリオ等（ポートフォリオ等の添付は自由としますが，申し込み人数が定員を超えた場合に受講者を選考する資料となります． なお提出されたものについては，ミームデザイン学校で実際に指導を行う講師達が審査し選考を行います．）
提出期限・郵送についての諸注意
2008年3月31日までに郵送またはFAXにて必着のこと．
※ 持参による受け付けはいたしません． なお作品を郵送する際は1メートル×１メートルサイズ以上の物または重量5kg以上の物はご遠慮下さい．
※ プログラムまたは動画，またはデータ形式で作品を郵送する場合は，記録メディアの種類，動作環境などを書き記したものを別に添付して下さい．
※ 開校時迄に定員に満たない場合は引き続き受講申込を受け付けます
申込書送付先
〒160-0023 東京都新宿区西新宿4-31-3-1010株式会社中垣デザイン事務所 学校事業部 ミームデザイン学校事務局
TEL:03-5350-2802
FAX:03-5350-2688
講義の中止・休講について
受講生は1人以上の希望者で決行します． 原則，講座を中止することはありませんが講師の都合，交通機関のトラブル，その他の事故などによりやむをえず休講となる場合があります．
この場合は別の日程を設け補講を行います． またやむをえない理由により，講義自体が中止になった場合は1テーマのみの受講料から休講になった数を計算して受講料を返還いたします．
※ 休講・補講については判明次第，電話・e-mail・ホームページなどにより連絡告知いたします．
受講のキャンセル
原則，講義開始以降のキャンセルはできません． またお申し込み後に，受講をキャンセルされる場合はミームデザイン学校事務局にご連絡ください．
また受講料の振り込みのないことをもって，自動的にキャンセル扱いとはなりません． キャンセルの際は必ず事務局にご連絡ください． ご連絡がない場合は，後日受講料を請求させていただくこととなります．受講までの順序と流れ
選考の後順次，事務局より「受講確認通知」を送付します． 同封された指定の振り込み用紙に必要事項を記入し，記載の期日までに銀行窓口にてお振り込みください． お振り込みを確認次第，事務局から受講証明書と各種同封されたものを送付いたします．※ 振り込み手数料は自己負担となります．
※ 送付する際は「受講申込書」に記入された住所に送付いたします． 住所と送付先が違う場合は事務局までご連絡ください．
※ 収納印のついた振り込み用紙は受講証明書が届くまで，お手元に保管してください．万一，ご確認がとれない場合，収納印のついた振り込み用紙で確認をいたします．
その他の諸注意
- 提出された書類などは返却いたしませんので，ご了承下さい．
- 受講申込書に記載された個人情報は，ミームデザイン学校事務局及び本学校を開催・運営している株式会社中垣デザイン事務所において，本学校の業務運営の範囲内で適切に管理いたします． 提供された個人情報については次の条件に当該される場合を除き第三者に開示・提供いたしません．
- 法令上の義務や公衆の生命，財産，健康等の重大な利益を保護するために必要な場合．
- 統計的なデータとして，個人を識別できない状態に加工した場合．
- 就職，インターンシップなどのサポートを希望される生徒の方がいた場合は記載されている本人の許諾・同意を得て業務提携企業または他機関に提供いたします．
- 法令などに基づき裁判所・警察機関などの公的機関からの開示の要請があった場合．